台湾家電メーカーの液晶テレビに人気
CES 2005

　「CES 2005」は出展者数、来場者数ともにこれまで記録を更新し、デジタル情報家電分野では最有力展示会であることを証明した。1月6日〜9日まで米国ラスベガスで開かれた今回のCESには、世界115カ国から14万人以上が参加した。出展企業は台湾からの約200社を含めて2,500社以上。デジタル関連商品などを幅広く展示した。台湾企業は台湾パビリオンを中心に積極的なPRを展開、その存在感を一段と増していた。

シャピロ会長、大成功と評価

　CESをプロデュースする米国のCEA（米民生電子協会）のゲーリー・シャピロ会長が、「2005年CESはあらゆる尺度から見て大成功を収めた」と語るように、世界のトップクラスによるキーノート・スピーチが行なわれたほか、主要メディアや政府関係者などが訪れ、世界のコンシューマー技術産業の動向への強い関心をうかがわせた。
　今年のCES展示会の特徴は、デジタルカメラや高品位テレビ（HDTV）、液晶テレビ、PDP テレビ、プロジェクション・テレビ、HD記録デバイスなど様々な新製品、新技術が紹介されていたことだ。なかでもPDPテレビでは、世界最大サイズの102インチの製品が出展され、人気を呼んだ。
　また、米国の大型テレビの主役の座を占めるプロジェクション・テレビは、画質向上が一段と進み、エプソンなどの各社が最新製品を並べていた。 「CE 産業はデジタル化へのシフトの真っ只なかにあり、今回のCES は、そうしたデジタル革命を反映したものだ」（シャピロCEA会長）というのもよく理解できる。
　CES 2005は、台湾からも家電メーカー、情報関連メーカーが多数出展した。そのうち東元電機（TECO）、大同（Tatung）、歌林（Kolin）などの各社が、液晶テレビのラインアップを展示した。これらの企業は今年、32インチの大型を中心に液晶テレビ需要が急拡大するものと期待する。

TECOは6％シェア目指す

　TECOは今年、全世界の液晶テレビ販売シェアの6％獲得をターゲットにしている。昨年までの同社のシェアは５％だった。同社は液晶テレビの単価が年間を通して28％下落すると予測し、それによって需要が急速に高まると見ている。
　Protonは今回のCESでの商談で、自社ブランドの液晶テレビを少なくとも2万台から3万台を受注した模様。 また大同や歌林は、32インチの製品出荷が増加すると見込んでいる。
　ただし米国市場では、大型（50インチ・クラス）では、プロジェクション・テレビが圧勝しており、液晶テレビは価格が大きなポイントとなっている。米国での価格差は、3,000ドルで、DLPタイプの50インチ・プロジェクション・テレビが購入できるが、同じ価格でPDPでは40インチ、液晶では32インチが、同価格帯である。

TFT-LCD メーカー、液晶テレビ市場に参入

　元来、TFT液晶ディスプレイ・モニターは、カラーCRTの代替としてコンピューター市場で利用されてきた。ところが、ここにきて新たにテレビチューナーを内蔵したテレビに生産が一部シフトしている。コンピューター・ユーザーにとっては魅力はないが、コンシューマー市場では、従来のカラーテレビのリプレースとしての需要が期待される。
　第5世代や第6世代のTFT 液晶の製造ラインは、液晶テレビに進出しようとする企業にとっては重要な戦略として機能する。台湾政府が出資するITRI（工業技術研究院）/ITIS(工業技術情報センター)傘下のIEKC（産業経済情報センター）によると、今年は第5、第6世代が一斉に本格化すると見ており、製造コストの削減や企業の競争力強化などが進むという。
　液晶テレビの販売台数は、2003年には僅か18万8,000台であったが、2004年には423万台に成長した。台湾の第5世代のTFT液晶ラインは、全世界のTFT 液晶製造ラインによる生産の40％を担っている。このため第3世代の製造ラインは、生き残りをかけたサバイバル合戦に突入することになる。
　17インチ、18インチのパネル価格が下がったため、15インチ市場は大きく代替されつつある。一方で14インチ、15インチのノートパソコンは、ノートPC市場では依然として主役の座を占める。２０インチ以上となると、液晶テレビが19インチ以下のサイズを量的に上回っている。
台湾の液晶テレビ市場の競争は激しさを増しており、今後はBenQ、Sampo、TECO、Tatung、CMO(奇美電子)などの各社が、自社ブランド液晶テレビでしのぎを削ることになりそうだ。
（Text:塚原隆夫）